リモートワークで働きたい人へ｜求人の探し方と、入社前に確認したいこと

公開日：2026年10月20日更新日：2026年10月20日

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通勤がなくなったら、もっと自分の時間がとれるのに。
そう思って求人を見てみたものの、「リモート可」「在宅OK」と書き方がばらばらで、どれが本当に家で働けるのか分からない。そんなふうに止まっていませんか。

先に結論

「リモート可」の意味は、求人ごとに違います。毎日在宅のこともあれば、出社が中心で月に数回だけ、ということもあります。
探すときは、①条件で絞って探す → ②選考・面談で実際の働き方を聞く、の2段階で進めればOKです。

この記事でわかること

リモートワークの3つの種類と、求人票の書き方の読み方
リモートの求人の探し方（2段階）と、入社前に聞いておきたいこと
在宅の仕事でよくある、詐欺求人の見分け方

こんな悩み、ありませんか

リモートで働きたいけれど、何から探せばいいか分からない
「リモート可」と書いてあったのに、入ってみたら毎日出社…は避けたい
未経験でも、リモートの仕事ってあるのかな

どれも、リモートワークを考えはじめた人によくある迷いですよね。
まずは、今どれくらいの人がリモートで働いているのかを見ておきましょう。

数字で見ると、リモートは「4人に1人」

国土交通省の調査では、雇われて働いている人のうち、テレワーク（リモートワークのこと）をしている人の割合は25.2%でした。前の年度から0.6ポイント増えています（出典：国土交通省「令和7年度テレワーク人口実態調査」、2026年3月公表。2025年10月のWEB調査）。

国交省は、コロナ禍のあとは減り続けていたものの、今回は増加に転じ、「安定基調で推移」していると説明しています（同調査）。

ここで気をつけたいのは、この数字の意味です。
25.2%は「雇われて働く人のうち、リモートをしている人の割合」です。「求人の4分の1がリモート」という意味ではありません。

会社の側を見ると、総務省の調査では、企業のテレワーク導入率は50.1%でした（出典：総務省「令和7年通信利用動向調査」、総務省「令和8年版情報通信白書」に掲載）。

住んでいる地域でも差があります。少し前の数字ですが、令和6年度の同じ国交省の調査では、首都圏は雇われて働く人の約4割がテレワークをしている水準を保っていました（出典：国土交通省「令和6年度テレワーク人口実態調査」）。

つまり、リモートで働いている人は働く人の4人に1人ほど。「どこでも当たり前」というわけではないからこそ、求人の書き方をていねいに読むことが大切になります。

リモートワークは、大きく3種類

ひとことで「リモート」といっても、働き方にはいくつか種類があります。
dodaとIndeedの公式の説明をもとにすると、次の3つに分けて考えると分かりやすいです。

1. フルリモート（完全在宅）

出社せず、自宅などで働く形です。
dodaの説明では、対面の作業などで例外的に出社することはあっても、基本の業務はリモートで行う働き方とされています。

2. ハイブリッド（一部出社）

出社とリモートを組み合わせる形です（doda）。
「週2日は出社」「チームで決めた日だけ出社」など、出社の頻度は会社によってさまざまです。

3. 条件つきのリモート

リモートはできるものの、住む場所などに条件があるケースです。
Indeedのヘルプでは、「在宅勤務（愛知県）」のように地域が書かれている求人は、どこからでも働けるとは限らず、居住地が条件になっていることがあると説明されています。

フルリモート、ハイブリッド、条件つきの3種類の違いと、それぞれ聞くこと・確認すること。

求人票の「リモート」表記は、こう読む

求人票の書き方には幅があります。
dodaは、求人に働き方が書かれていないことがあり、逆に「リモートワーク可」とあっても、出社が中心で月に数回しかリモートできない場合もある、と説明しています。

Indeedのヘルプでは、表記の違いを次のように説明しています。

完全在宅：在宅勤務の求人
在宅OK：在宅勤務はできるが、一部出社が必要になる場合がある
在宅勤務（〇〇県）：どこからでも働けるとは限らない（居住地が条件のことがある）

「リモート可」も、在宅でどこまで働けるかは求人によって違います。
分からないところは、企業に直接確かめるのがいちばん確実です（Indeedも、不明点は企業に直接確認するよう案内しています）。

リモートの求人の探し方は「2段階」

ここからは、実際の探し方です。
ポイントは、求人票だけで決めないこと。①条件で絞る → ②選考・面談で実際を聞く、の順で進めます。

ステップ1：条件で絞って探す

求人サイトでは、リモートの条件で絞り込める場合があります。

絞り込み機能を使う：Indeedは、「在宅勤務」の絞り込みがあれば使うよう案内しています。勤務地を空欄にして探す方法や、プロフィールで在宅の希望（フルリモート・一部在宅・職場勤務）を保存する方法も紹介されています
特集ページを見る：dodaには「フルリモート・完全在宅勤務」の求人特集ページがあります
キーワードで探す：「完全在宅」「フルリモート」「在宅OK」など、ことばを変えて検索してみます

気になる求人が見つかったら、求人票の中で「地域が書いてあるか」「出社の頻度が書いてあるか」を見ておきましょう。

ステップ2：選考・面談で、実際の働き方を聞く

dodaも、希望する働き方が叶うかどうかを選考の段階で確認するよう勧めています。
求人票に書いてある「リモート可」が、自分の考える「リモート」と同じかどうか。ここを確かめるのが2段階目です。

転職エージェント（無料で求人の紹介や相談をしてくれるサービス）を使うなら、最初の面談で「リモートで働きたい」と伝えておくと、そのあとの求人選びの土台になります。
エージェントのしくみは「転職エージェントってなに？登録したらどうなる？」の記事、求人サイトとの違いは「転職サイトとエージェント、どっちを使う？」の記事でまとめています。

面談でリモートの希望を伝える例文

初回の面談で、こんなふうに伝えてみてください。

リモートワークができる働き方を希望しています。
できればフルリモート、むずかしければ出社が週1〜2日くらいまでのハイブリッドでも検討したいです。
求人票に「リモート可」とある場合は、実際の出社の頻度もあわせて教えていただけると助かります。

面談の流れや、聞かれやすいことは「登録後の電話・面談がこわい。断れる？」の記事で紹介しています。

リモートの希望も、相談先に伝えて探せます。

選ぶだけ・かんたん5ステップ無料の転職サービスを探す

入社前に聞いておきたいことチェックリスト

「入ってから思っていたのと違った」を減らすために、選考や面談のうちに聞いておきたいことをまとめました。
面接で聞きにくければ、エージェントを通して確認してもらう方法もあります。

出社の頻度と曜日：週に何日か、曜日は決まっているか
住む場所の条件：住む地域に決まりはあるか、引っ越すとどうなるか
機器の扱い：パソコンなどは会社から貸してもらえるか
通信費・光熱費の扱い：会社が一部を負担するか、手当があるか
勤務時間のルール：始業・終業の連絡のしかた、残業の申請のしかた
評価のしかた：リモートのとき、何をもとに評価されるか

費用については、厚生労働省のテレワーク総合ポータルのQ&Aで、通信費や光熱費の負担は労使でよく話し合って決め、働く人に過度な負担が生じるのは望ましくない、と説明されています。
また、働く人に費用を負担させる定めをするなら、就業規則（会社のルールブック）に定める必要があります（労働基準法第89条第1項第5号）。

同じQ&Aでは、パソコンなどの機器は会社が貸す（会社負担）ことが多く、通信回線の費用は一定額を会社が負担する例、光熱費をテレワーク勤務手当に含める企業もある、と紹介されています。
扱いは会社ごとに違うので、遠慮せず聞いてOKです。

内定が出たら、労働条件通知書でも確かめる

口で聞いた内容は、書面でも確認しておくと安心です。
2024年4月から、労働条件を明示するルールが変わりました（厚生労働省・労働局のリーフレット）。

契約を結ぶときには、雇われた直後の就業場所（働く場所）や業務に加えて、将来の「変更の範囲」も明示する必要があります。
テレワークについても、入社直後から行うのが通常想定されるなら「就業場所」として、契約期間中に行う可能性があるなら「変更の範囲」として明示することになっています。

厚労省の記載例には「会社の定める場所（テレワークを行う場所を含む）」という書き方があります。
求人を出すときにも、仕事の内容や就業場所の変更の範囲などを求職者に示すことが必要になりました（職業安定法上のルール。同じ厚労省のリーフレット）。

なので、内定のあとに受け取る労働条件通知書（働く条件をまとめた書面）では、就業場所にテレワークのことが書かれているかを見ておきましょう。
面談で聞いた話と違うところがあれば、承諾する前に確認してOKです。

入ってから困りやすいこと

リモートワークには、通勤がないぶんの良さがある一方で、気をつけたいこともあります。
dodaは、仕事と私生活の境界があいまいになりやすい点を課題として挙げています。

家が職場になるので、つい夜まで作業してしまう、という形になりやすいんですね。

これは、入社前の質問で少し見通しが立ちます。
勤務時間のルールや、チームでのやり取りの方法（チャットや定例の打ち合わせなど）を聞いておくと、働くイメージがつかみやすくなります。

在宅の仕事は、詐欺求人にも注意

在宅でできる仕事の中には、残念ながら詐欺の求人もまぎれています。
Indeedのヘルプでは、次のような兆候が挙げられています。

研修費や機材費などの名目で、入社前にお金の支払いを求める
仕事の内容や会社の情報があいまいで、誤りが多い
「経験不要」で高収入を強く打ち出している
面接なしですぐ採用、または早い段階で銀行口座やマイナンバーを求める
採用を急かす、テキストや個人のメールだけで連絡してくる

当てはまる求人に出会ったら、先にお金を払わない、銀行口座やマイナンバーなどの個人情報を早い段階で渡さない、の2つを守ってください。
Indeedは、送金や個人情報の提供をしないこと、やり取りの記録を残すこと、被害が疑われるときは行政機関に相談することを案内しています。

被害にあったかも、と困ったときは、消費者ホットライン「188」に電話すると、近くの消費生活相談の窓口につながります（出典：消費者庁「消費者ホットライン」）。
ひとりで抱えずに、早めに相談してくださいね。

未経験でも、リモートで働ける？

気になるところですよね。
リモートで働けるかどうかは、職種によって変わります。仕事の中身によって、在宅でできる範囲が違うからです。

経験を積んでからのほうがいいかどうかも、人や職種によるので、ここでは言い切りません。
まずは、転職エージェントの面談で「リモートで働きたい」という条件を最初に伝えて、自分の経験で応募できる求人があるかを一緒に見てもらうのがおすすめです。

働きながらの転職の進め方は「働きながらの転職活動、何から始める？」の記事でまとめています。

よくある質問

Q1. 未経験でもリモートで働けますか？

職種によって変わります。
まずは面談で「リモートで働きたい」と最初に伝えて、今の経験で応募できる求人があるかを相談してみてください。

Q2. フルリモートの求人は少ないですか？

求人票の書き方に幅があるので、まずは書き方を見分けることが大切です。
「完全在宅」「在宅OK」「リモート可」では意味が違うことがあります。絞り込みやキーワードで探しつつ、出社の頻度は選考や面談で確かめましょう。

Q3. リモートワークだと、評価で不利になりますか？

厚生労働省は、人事評価は、出社しているかテレワークをしているかによって変わるものではなく、テレワークをしていることを理由に、ほかの人より不利な評価をするのは不適切だと説明しています（出典：厚生労働省「確かめよう労働条件」）。
そのうえで、評価の具体的な運用は会社ごとに違います。何をもとに評価されるのかは、選考や面談で聞いておきましょう。